トップアスリート×47都道府県
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トップアスリート×47都道府県（奈良） ホッケー 森本さかえ
希望を追い求めて周りに支えられて挑戦した日々。
認知度アップが課題 自分たちのホッケーを
オリンピックに出たいという強い想いはあったのですが、どうやったら出られるのか？出場経験のあるトップアスリートたちを身近に感じながら、挑戦してきました。
シドニー大会に出場できなかったとき、当時の選手は皆で「しっかりやっていこう」と気持ちを1つにして頑張ってきました。チームとしてアテネ、北京、そしてロンドン大会に出場することができたのは、その想いと、希望を追い求めてきたからだと思います。
それと、周囲の人たちに支えられてきました。これが大きかったと思います。ホッケーはマイナーなスポーツですから、プレーを続けていくための経済的な負担が大きかったのです。幸いオリンピック出場が決まってからは、認知度もアップし、その中で自分たちのホッケーを展開していくことができるようになりました。
ロンドン大会で日本チームは、ベスト6が目標です。今の力をどこまで発揮する戦いができるかですね。想いは同じですから、とにかく自分たちのホッケーにこだわってほしいと思います。
スポーツにふれる環境 地域社会で創りたい
奈良県にはホッケーの強豪チームがあり、トップアスリートは充実しています。これは南都銀行が企業としてホッケーチームを育成してきたからで、「南銀のユニフォームを着たい」という憧れからホッケーに打ち込む選手が多いのです。学生では天理大学が盛んです。しかし、中学生以下のホッケー選手はほとんどゼロです。つまり、競技人口の層が薄いという現実があります。中学校でホッケー部のある学校はすべて公立で、指導者の先生が転勤してしまうと消滅してしまうのです。
ホッケーはグラウンド設備が必要であり、天理市の親里ホッケー場がそのメッカになっています。しかし、地域社会ではホッケーは敷居が高いのですね。やってみると面白い競技なのですが、身近にありません。
ですから、サッカー教室の後でホッケー教室をさせていただくなど、認知度アップに努力しているところです。
ホッケーに限らないのですが、小さい頃からスポーツに慣れ親しむ環境を地域社会で創っていくことが大切だと思います。それが競技人口の層を厚くし、発展につながっていきます。
森本 さかえもりもと さかえ
1977年橿原市生まれ。天理高でホッケーを始め、天理大2年で日本代表。1999年同大学卒業後、ゴールドウィン、天理大学、天理高校勤務。2004年アテネ、08年北京五輪に出場。09年に引退。
奈良県内のtoto助成事例
芝生化で体を動かす楽しさアップ
県立高円高等学校運動場地域スポーツ施設整備助成
芝生の運動場で練習するサッカー部の部員たち
運動場の3分の2以上を占める約八千平方メートルに、青々とした芝生が育つ高円高校。平成22年、スポーツ振興くじ（toto）助成を受けて整備された。ポット内で育てた芝を全校生徒が植えつけた天然芝は今やすっかり根付き、生徒たちの体力向上にも貢献している。同校事務係長の吉岡文雄さんは「ケガの心配や土汚れがなくなったことで転ぶことへの抵抗が減り、以前よりダイナミックに運動を楽しむ様子が見られるようになりました」と効果を話し、サッカー部所属の3年生も「ケガがなくなりプレーしやすくなりました」と喜ぶ。
手入れで良い状態をキープ 学校全体で大切に育てる
日々大活躍の芝生だが、良い状態を保つために欠かせないのが維持管理だ。「7人の先生で夏は毎週1回、4時間かけて芝を刈り込み、土が見えたり枯れたりした部分は補植も。毎年10月には生徒が種を植えつけています」と保健体育科の水野保士先生。テスト期間中など生徒が使用しない時は、たくさんの人に芝生で運動する心地よさを実感してもらいたいと、地域のクラブ活動にも開放している。
幅広い世代が参加できる多彩な教室
NPO法人 川西スポーツクラブ総合型地域スポーツクラブ活動助成
ジュニア体操の教室でマット運動を楽しむ子どもたち。
平成17年にスタートし、現在はサッカーや空手、トランポリンなど44メニューを揃え、3歳から80代までの805名がスポーツを楽しむ地域に根差したクラブ。理事の川崎香織さんは、「以前は体育館といえば競技スポーツのための場だと言われていましたが、初心者でも気軽にスタートできる教室をとの思いで始めました」と話す。
地域のニーズに応えて 本格的でもリーズナブルに
スポーツ振興くじ（toto）助成は、新しく立ち上げる教室の運営費用、特に講師の謝金や大型の備品などに活用。本格的な内容でありながらリーズナブルな会費で提供することができているそうだ。最初に助成を受けたダンス教室は、当初の1クラスが今や3クラスの人気教室に。今はジュニア体操とミニバスケットボールの2教室が助成を受けている。「細くとも長く、地域の人達がスポーツ活動を続けられるよう、ハード面を提供してくれる自治体とも連携しながら、スポーツの底辺を育てていきたい」。来年1月には500人規模のKAWA―SPOマラソンを開催予定。しっかりと地域に根を張りながら、生涯スポーツを支えている。
